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GLOSSARY

旅行用語集全165語

目的地・入国

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空港・航空

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観光・体験

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営業保証金 観光・体験

旅行業法が旅行業者に供託を義務づけているお金。旅行者が旅行業務で生じた債権の弁済を受けられるようにするためのもの。

補足旅行業協会の保証社員になると、弁済業務保証金分担金の納付で負担が軽くなる。

関連弁済業務保証金旅行業の登録種別

オプショナルツアー 観光・体験

パッケージツアーや個人手配の旅行に、現地で追加して参加する小さなツアー。半日から1日程度の観光・送迎・体験などを単位で申し込む。

補足JTBは、予約中のツアーの日程に組み込まれて旅行代金に合算される「現地プラン」と、別契約になる「海外現地オプショナルツアー」を区別している。別契約のものは申込ごとに予約確認書が出て、取消料も個別にかかる。

別名現地オプショナルツアー・optional tour・OP

関連現地発着ツアー空港送迎取消料

音声ガイド 観光・体験

展示や見どころの解説を音声で聞ける案内。専用端末を借りる形式と、自分のスマートフォンで聞くウェブアプリ形式がある。

補足国立西洋美術館の常設展の音声ガイドは、スマートフォンとイヤホンを持参してウェブアプリで聞く形式で、アプリのダウンロードは不要。館では端末やイヤホンを貸し出していないため、自分で用意する。

別名オーディオガイド・audio guide・音声解説

関連全国通訳案内士時間指定入場

海外旅行の取消料率 観光・体験

標準旅行業約款 別表第一が定める募集型企画旅行の取消料の上限。航空機を使う通常の契約では、旅行開始日の30日前以降20%以内、前々日以降50%以内、旅行開始後・無連絡不参加は100%以内。

補足ピーク時発着やクルーズは別の料率が定められている。

関連取消料標準旅行業約款

貸切ツアー(チャーター) 観光・体験

車やガイドを自分たちのグループだけで使うツアー。バスを仕立てる場合は道路運送法上の一般貸切旅客自動車運送事業にあたり、国土交通省の許可を受けた事業者が運行する。

補足他の参加者と乗り合う「混載」は、路線を定めて不特定多数を運ぶ一般乗合旅客自動車運送事業とは別に、旅行業者の企画として組まれることが多い。国土交通省は貸切バスについて運送引受書の交付・保存を事業者に義務づけている。

別名貸切バス・チャーター・プライベートツアー・貸切

関連オプショナルツアー空港送迎旅行サービス手配業(ランドオペレーター)

館内撮影の可否 観光・体験

施設内で写真や動画を撮ってよいかの決まり。全面禁止、私的な利用に限り可、フラッシュや三脚は不可など、場所ごとに条件が分かれる。

補足バチカン美術館は私的な利用に限って撮影できるがフラッシュは厳禁で、三脚やドローンも使えない。システィーナ礼拝堂では機材の種類を問わず撮影・録画が禁止されている。

別名撮影可否・写真撮影・photography policy・フラッシュ禁止

関連ドレスコード

空港送迎 観光・体験

到着した空港と宿泊先の間を車で結ぶ手配。ほかの利用者と乗り合わせる混乗車と、自分たちだけで使う専用車があり、案内役が付くものもある。

補足JTBの空港&ホテル送迎プランは専用車と混乗車を選べ、日本語ガイド付きや英語など複数言語に対応する。荷物が多いときや初めての渡航先で使われる。

別名送迎・トランスファー・transfer・送迎付き

関連現地発着ツアーオプショナルツアー

現地発着ツアー 観光・体験

日本からの往復航空券を含まず、現地の集合場所から始まって現地で解散するツアー。航空券や宿泊を自分で手配する旅行に組み合わせて使う。

補足JTBの海外現地ツアー「MyBus」は、空港とホテルの送迎や現地でのアクティビティを現地発着で提供する。本体のツアーとは契約が分かれるため、代金の請求も取消料も別に計算される。

別名ランドオンリー・land only・現地集合ツアー

関連オプショナルツアー空港送迎旅行サービス手配業(ランドオペレーター)

国内旅行の取消料率 観光・体験

標準旅行業約款 別表第一が定める募集型企画旅行の取消料の上限。国内旅行は旅行開始日の20日前以降20%以内、7日前以降30%以内、前日40%以内、当日50%以内、旅行開始後・無連絡不参加は100%以内。

補足実際の料率は各社の約款で決まる。日帰り・貸切船舶利用など条件で別枠がある。

関連取消料標準旅行業約款

最少催行人員 観光・体験

募集型企画旅行を実施するために必要な参加人数の下限。集まらなかった場合、旅行会社は決められた期限までに旅行者へ通知して旅行を中止できる。

補足標準旅行業約款では、中止の通知期限は国内旅行が旅行開始日の13日前(日帰り旅行は3日前)、海外旅行が23日前(ピーク時は33日前)。ANAの海外パッケージツアーでも同じ期限が示され、添乗員同行ツアーは出発60日前までに最少催行人員に達しないと中止になる場合がある。

別名最少催行人数・最少実施人員・催行人数

関連募集型企画旅行取消料

シティパス 観光・体験

決まった期間内に複数の美術館や観光施設へ入れる共通パス。個別に買うより割安になり、チケット購入の列に並ばずに入れることがある。

補足パリ・ミュージアム・パスはパリとその周辺の50以上の施設が対象で、2日(48時間)・4日(96時間)・6日(144時間)の3種類。使い始めからの時間で数える。施設によっては別に時間枠の予約が必要になる。

別名ミュージアムパス・city pass・観光パス・Paris Museum Pass

関連時間指定入場優先入場

Cカード 観光・体験

スキューバダイビングの教育機関が定める講習を修了した証として発行される認定証。PADIは国家資格(免許)ではないとしつつ、ダイビング施設の利用やタンクのレンタルには提示が求められ、無いと潜れないと説明している。

補足PADIによればCカードに有効期限はなく、更新も要らない。長く潜っていない場合はリフレッシュ・プログラムの受講が勧められている。

別名ダイビングライセンス・認定証・certification card・ダイビングのCカード

関連特別危険担保特約体験ダイビング

時間指定入場 観光・体験

入場する時間の枠をあらかじめ予約して入る方式。混雑を分散させるために、人気の美術館や施設で採用されている。

補足ルーヴル美術館は無料入場の人も含めて時間枠の予約を推奨し、来館者が少ないときは当日券も販売する。予約した枠に遅れてもチケット自体は有効だが、優先入場ではなくなり予約なしの列に並ぶことになる。

別名タイムスロット・time slot・時間枠予約・日時指定チケット

関連優先入場シティパス

全国通訳案内士 観光・体験

報酬を得て外国人に付き添い、外国語で旅行に関する案内をする国家資格。全国通訳案内士試験に合格し、都道府県知事の登録を受けた人が名乗れる。

補足高度な外国語能力に加えて、日本の歴史・地理・文化などの観光知識が問われる。登録を受けると全国通訳案内士登録証が交付される。

別名通訳ガイド・通訳案内士・ガイド

関連音声ガイド旅行サービス手配業(ランドオペレーター)

総合・国内・地域限定旅行業務取扱管理者 観光・体験

旅行業務取扱管理者の資格の種類。総合は海外旅行を扱う営業所(日本旅行業協会が試験)、国内は国内旅行のみの営業所(全国旅行業協会)、地域限定は主たる営業所の所在市町村と隣接市町村までの範囲(観光庁)。

補足国内試験の合格者は総合試験で科目の一部が免除される。

関連旅行業務取扱管理者

体験ダイビング 観光・体験

Cカードを持っていない人がインストラクターの付き添いで潜る入門プログラム。PADIのディスカバー・スクーバ・ダイビングは10歳以上が対象で、プールでは最大6m、海では最大12mまでの水深に限られる。

補足認定証は出ないので、これだけでは自分たちだけで潜れるようにはならない。PADIは海洋でのダイブ時間の目安を約30分としている。

別名ディスカバー・スクーバ・ダイビング・DSD・Discover Scuba Diving・お試しダイビング

関連Cカード特別危険担保特約

特別危険担保特約 観光・体験

海外旅行保険で、通常は補償されない危険度の高い運動によるケガを補償するために付ける特約。

補足東京海上日動では、山岳登はん(ピッケルやアイゼンなどの用具を使うもの)、スカイダイビング、ハンググライダー搭乗、リュージュ・ボブスレー・スケルトンなどが通常の補償の対象外で、これらによるケガを補償するには特別危険担保特約をセットする。参加するアクティビティが該当するかは申込前に確認する。

別名危険なスポーツの特約・危険な運動・特別危険

関連海外旅行保険

特別補償 観光・体験

企画旅行の参加中に生命・身体・手荷物に被害が生じたとき、旅行会社の責任の有無を問わず、特別補償規程にもとづいて補償金・見舞金が払われる仕組み(標準旅行業約款 第28条)。

補足海外旅行保険とは別物で、金額も条件も約款で決まっている。

関連標準旅行業約款海外旅行保険

取消料 観光・体験

申し込んだ旅行を旅行開始前に取り消すときに、旅行者が旅行会社へ支払う料金。標準旅行業約款の別表で、取り消しを申し出た時期ごとの上限が決まっている。

補足国内の募集型企画旅行では、旅行開始日の20日前以降で旅行代金の20%以内、7日前以降で30%以内、前日で40%以内、当日で50%以内、旅行開始後や無連絡不参加で100%以内。海外旅行はコースや時期によって区分が異なる。

別名キャンセル料・取消料金・cancellation fee

関連募集型企画旅行最少催行人員キャンセルポリシー(違約金)

ドレスコード 観光・体験

施設に入るときに求められる服装の決まり。宗教施設や宗教美術を収める施設では、肌の露出を抑えた服装が入場の条件になることが多い。

補足バチカン美術館は、袖のない服や襟ぐりの深い服、膝上のショートパンツ、ミニスカート、帽子を認めていない。暑い季節でも羽織るものを持って行く。

別名服装規定・dress code

関連館内撮影の可否時間指定入場

バウチャー(引換券) 観光・体験

予約した宿泊やツアーを現地で受けるときに提示する引換証。標準旅行業約款は、旅行業者が「乗車券類、宿泊券その他の旅行サービスの提供を受ける権利を表示した書面」を交付するときは契約書面の交付を省けるとしている。

補足JTBの海外現地オプショナルツアーでは、専用ページの表示ボタンから自分で印刷して持参する運用になっている。紙の提示を求められることがあるので、現地の通信環境に頼りきらない。

別名引換券・voucher・予約確認書・クーポン券

関連オプショナルツアー標準旅行業約款取消料

標準旅行業約款 観光・体験

旅行業法第12条の3にもとづき国土交通大臣・消費者庁長官が定めた約款のひな型。募集型企画旅行契約・受注型企画旅行契約・手配旅行契約などの部からなる。

補足多くの旅行会社がこの約款をそのまま使っているため、取消料や補償の条件は会社をまたいでほぼ同じになる。

関連募集型企画旅行旅程保証特別補償

変更補償金 観光・体験

旅程保証にもとづいて払われるお金。1名あたりの限度は旅行代金に15%以上の旅行会社が定める率を乗じた額で、1,000円未満は支払われない。

補足変更の種類ごとに料率が決まっている。

関連旅程保証

弁済業務保証金 観光・体験

旅行業協会が保証社員に代わって供託する保証金。営業保証金より少ない分担金で同じ弁済の仕組みを使えるようにする制度。

補足保証社員かどうかは旅行会社の取引条件説明書面に書かれている。

関連営業保証金

ホップオンホップオフバス 観光・体験

決まった観光ルートを巡回し、有効期間内なら停留所で自由に乗り降りできる観光バス。スカイホップバス東京は都内19か所の停留所を3つのコースで結び、コース間の乗り継ぎもできる。

補足スカイホップバスの1日券は乗車当日のみ、2日券は乗車開始日から連続する2日間有効で、24時間・48時間で数える方式ではない。

別名hop-on hop-off・乗り降り自由バス・観光周遊バス・オープントップバス

関連シティパス空港リムジンバス

募集型企画旅行 観光・体験

旅行会社が旅行者を募集するためにあらかじめ目的地と日程、運送や宿泊のサービス内容、旅行代金を定めた計画を作り、それにより実施する旅行。標準旅行業約款で定義されている。

補足旅行者の依頼を受けて計画を作る「受注型企画旅行」、運送や宿泊の手配だけを引き受ける「手配旅行」とは契約の種類が違い、取消料や中止の通知期限の扱いも変わる。

別名パッケージツアー・企画旅行・主催旅行

関連最少催行人員取消料旅行サービス手配業(ランドオペレーター)

優先入場 観光・体験

追加料金や専用のパスによって、通常の待ち列より短い時間で施設や乗り物を利用できる仕組み。利用する時刻を指定して予約する形が多い。

補足東京ディズニーリゾートのディズニー・プレミアアクセスは、パークチケットとは別料金で対象施設の体験時間や入場時刻を指定して予約する有料サービス。パークチケット1枚につき1人分を購入でき、アプリからの購入にはアカウント登録が要る。

別名ファストトラック・priority access・待ち時間短縮・ディズニー・プレミアアクセス

関連時間指定入場シティパス

旅行業者代理業 観光・体験

特定の旅行業者を代理して旅行契約を結ぶ事業。旅行業法の登録区分のひとつで、営業所ごとに旅行業務取扱管理者の選任が要る。

補足契約の相手方は代理される旅行業者になる。

関連旅行業の登録種別旅行業務取扱管理者

旅行業の登録種別 観光・体験

旅行業法にもとづく業務範囲の区分。第1種旅行業者・第2種旅行業者・第3種旅行業者・地域限定旅行業者・旅行業者代理業者に分かれる。

補足扱える企画旅行の範囲が種別で変わる。

関連旅行業者代理業営業保証金

旅行業務取扱管理者 観光・体験

旅行業者・旅行業者代理業者が営業所ごとに選任しなければならない有資格者。取引条件の説明や旅行計画の作成、約款の管理、苦情処理などの業務を管理・監督する。

補足営業所に1人もいないと営業できない。

関連総合・国内・地域限定旅行業務取扱管理者旅行サービス手配業(ランドオペレーター)

旅行サービス手配業(ランドオペレーター) 観光・体験

旅行会社の依頼を受けて報酬を得て、現地の運送・宿泊・ガイドなどを手配する事業者。2018年1月4日から都道府県知事の登録が必要になった。

補足登録の対象は、運送(鉄道・バスなど)や宿泊(ホテル・旅館など)の手配、通訳案内士以外の有償ガイドの手配、免税店における物品販売の仲介。無登録の営業には1年以下の懲役もしくは100万円以下の罰金、またはその両方が科される。旅行業の登録がある事業者は重ねて登録しなくてよい。

別名ランドオペレーター・land operator・手配業者・ツアーオペレーター

関連現地発着ツアー募集型企画旅行全国通訳案内士

旅程保証 観光・体験

募集型企画旅行で契約内容に重要な変更が生じたとき、旅行会社が変更補償金を払う仕組み(標準旅行業約款 第29条)。

補足旅行会社に過失がなくても払われるのが特別補償と共通する点。

関連標準旅行業約款変更補償金

旅の準備・用品

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